ウォーレン・バフェットの言葉
ウォーレン・バフェット
バークシャー・ハサウェイ会長 アメリカ合衆国の投資家、経営者、資産家、慈善家である。 世界最大の投資持株会社であるバークシャー・ハサウェイの筆頭株主であり、同社の会長兼CEOを務める。大統領自由勲章を受章している。卓越した投資手法から「オマハの賢人」と称される人物である。
「第1ルール、損しないこと。第2ルール、第1ルールを忘れるな」
「彼を知り己を知れば百戦殆(あや)うからず」
“将来の生産性ではなく将来の価格変動を当てにしているとしたら、
それは投機というものだ”
“我々が歴史から学ぶべきなのは、
人々が歴史から学ばないという事実だ”
“買うのは企業、株ではない”
“他人が貪欲になっているときは恐る恐る。
周りが怖がっているときは貪欲に”
“喜んで10年間株を持ち続ける気持ちがないのなら、
たった10分間でも株を持とうなどと考えるべきですらない”
“ 幸運な1%として生まれた人間は、
残りの99%の人間のことを考える義務がある”
“投資は力仕事ではない。
人一倍、読み、考えなくてはいけない”
“大事なのは、自分が好きなことを飛びきり上手にやること。
お金は副産物にすぎない”
1. 「我々は、マクロ経済のイベントに対する懸念がピークに達したときに、最高の買い物をするものだ。恐怖は、流行に流される人にとっては敵だが、ファンダメンタリストにとっては友である」(1994年)
2.「この2年間の混乱の中で、我々は多くの資金を投入してきた。投資家にとって理想的な時期だった。恐怖の風潮は投資家の最良の友だ。解説者が明るい話をするときだけに投資する人は、意味のない安心のために大きな代償を払うことになるだろう」(2009年)
3.「このような恐ろしい時期には2つのことを忘れてはならない。第1に、広く行き渡った恐怖は投資家の友である。掘り出し物が見つかるからだ。第2に、個人的な恐怖はあなたの敵であり、それは杞憂に終わるだろう。不必要な高いコストをかけずに、大規模で財政基盤が堅実なアメリカ企業の株式を長期にわたって保有する投資家は、ほぼ間違いなくうまくいくだろう」(2016年)
4.「『フラッシュ・クラッシュ(瞬間的な暴落)』のような市場の極端な変動が投資家に与えるダメージは、移り気で口うるさい隣人が私の農場への投資にケチをつける程度でしかない。実のところ、市場の暴落は本物の投資家にとって恩恵になることもある。ただし、価格が価値から大きく外れたときに資金が残っていることが条件だ。投資において恐怖の風潮は友であり、熱狂は敵である」(2013年)
5.「市場は概して合理的だが、時折、狂気の沙汰を起こす。そのときにチャンスをつかむには優れた知性も、経済学の学位も、アルファやベータといったウォール街の専門用語に精通する必要もない。投資家に必要なのは大衆の恐怖や熱狂を無視し、いくつかのシンプルなファンダメンタルズに集中する能力だ。また一定期間、創造性が欠けているように見えたり、さらには愚かにすら見えたとしても、それを厭わないことも重要だ」(2017年)
6.「『恐怖』に弱い人もいる。これはウイルスのようなもので、ある人には他の人よりもはるかに猛烈な勢いで襲ってくる。心理的に対処できる人もいるが、それができない人は買うタイミングと売るタイミングを間違えることがあるため、株を持つべきではない」(2020年)
7.「繰り返し流行している恐怖と貪欲という極めて感染しやすい2つの病は、投資の世界で永遠に発生し続けるだろう。これらの伝染病がいつ発生するのかは予測不可能だ。そして、それによって引き起こされる市場の異変も、その期間や程度を含めて同様に予測できない。だからこそ、いずれの病についてもその発生や消滅の予測をするつもりはない。我々の目標はもっと控えめなもので、他の人々が貪欲であるときに恐れ、他の人々が恐れているときに貪欲であろうとしているだけだ」(1986年)
https://www.youtube.com/watch?v=hHXtV5tlty4
ジョージ・ソロスの言葉
ジョージ・ソロス
ハンガリーブダペスト生まれのハンガリー系ユダヤ人の投資家、トレーダー。 天才投資家として知られ「イングランド銀行を潰した男」 の異名を取る。
・まずは生き残れ、儲けるのはそれからだ。
・「市場は常に間違っている」というのは私の強い信念である
・金融市場を支配しているのは数学ではない。市場を支配しているのは人間の心理だ。
・もし投資が面白くて、楽しいのならば、おそらくお金を作り出すことは出来ない。
良い投資というのは退屈なものなのだよ。成功すれば、人は自分の考えに関心を示してくれるはず。
・私たちの現実理解がどこまで到達できるかという点に関して限界はない。私たちの社会は改善の余地が無限なのである。
・良い投資とは退屈なものだよ。
・うまく行っていない時、最初にすべきことは投資額を減らすことだ。損失を取り返そうとしてはならない。投資を再開する時は、小額ではじめるのだ。
・ここにいるオレは、落ちるとこまで落ちた。でもこれも悪い気分じゃない。ここから行く方向は、たった一つしかないのだから。
・マーケットは常に不確定で流動的な状態にあり、金は、誰にも明らかなことは割り引いて予想外なことに賭けることによって作られるのさ。
・ビジネスマンになる前は、私も人間だったんだ。
・歴史は必ずしも繰り返されるわけではないが、そこに現れるパターン等にはある種の類似点を見つけることができる。
・投資の本質は将来を予測すること。
・世界中の多くの「悪」は、実際には意図的なものではない。金融システムの多くの人は、意図せず大きな損害を与えたのだ。
・アメリカは地球上で最も強力な国だ。いかなる外敵もいかなるテロ組織も我々を倒すことはできない。だが、泥沼にはまれば我々自身で自滅させてしまうだろう。
・現実は、金融市場が自己不安定化している。時には、市場はバランスをとるのではなく不均衡化に向かう傾向がある。
・株式市場バブルは何もないところからは生まれない。現実にはしっかりとした基盤があっても、現実が誤解により歪められてしまう。
・世界経済の発展は、国際社会の発展と一致するものではない。
・世界的な危機は、世界金融システムそのものに内在する病理によって引き起こされる。
・まず投資し、そして後に調査しろ。
・あらゆる矛盾は一度極限まで行く。
・現実的に金融市場を理解することは果てしない過程である。
・三菱地所によるロックフェラー・センターの買収もあった。しかしこの時の日本は自らの限界を超えていた。
・私が確かに人より優れている点は、私が間違いを認められるところです。それが私の成功の秘密なのです。
https://www.youtube.com/watch?v=VEvnYsyC5Uk
世界のメガトレンド予測
世界人口の推移予測
2020年代に突入し、世界の人口は78億人を超えた。
この人口増加トレンドは一体どこまで増えていくのだろうか。
国連が2019年に公表した予測では、2100年に109億人でピークに達する。しかし、各国の専門家からは、人口減は更に早まる予測が相次いでいる。
米ワシントン大の研究チームは2020年、人口のピークは2064年の97億人で、2100年には88億人まで減少すると試算した。
人口減少に向かう最大の理由は、先進国に加え、多くの途上国、特にアフリカで女性が産む子供の数が予想以上の速さで減っている要因があげられている。その背景には、女性の社会進出に伴う教育や避妊の知識の普及があと言われている。
資源の枯渇問題や環境破壊問題・地球温暖化など、地球上の人口が減ること自体は良い側面もあるかもしれないが、人口減少の影響を大きく受ける国単位で見れば、国の活力低下や社会保障制度の維持などに大きく影響するのは間違いない。
生産性の正体と生産性向上の科学
本稿では「生産性」という観点から日本の課題を分析し、科学的根拠からGDP低下に対する未来への改善策を考察していきます。
日本の生産年齢人口は2025年をピーク
人口減少に歯止めが掛からない日本ではありますが、その影響で最も注目すべきが生産年齢人口(最も生産能力の高い15歳〜64歳世代)の減少になりますが、専門機関の研究によれば、2060年に57.5%まで減少すると予測されています。
日本経済の生産性の課題
経済成長の要因は "人口増加×生産性向上"高度経済成長期においては人口増加の影響力が大きかった総人口(2008年がピーク)と生産年齢人口(1995年がピーク)の減少に伴うGDP成長率低下のトレンドは継続中人口減少期において重要になるのが生産性向上
▼ GDP成長率の年次推移の比較
生産性の科学
生産性が上がると企業の利益が増えるなぜなら収入増もしくは支出減に繋がるため企業の利益が増えると時価総額が増えるなぜなら企業利益が増えれば株価が上がるためつまり生産性が上がると中長期的に個人資産が増える企業利益が増えれば生産性の高い個人の収入は増えるため個人資産が増えると効率化が進み生産性が高まる人は収入が増えると余計な物事を効率化させようとするため生産性を向上させることで、更なる生産性向上の循環にも繋がる
生産性向上の投資
生産性向上に関わる投資は以下のようなファクターが考えられる。
(1)研究開発投資(一人当たりの基礎研究費が指標) ・韓国、アメリカに次いで、シンガポール、台湾なども最先端技術で頭角を現す。日本は12位。【データ元】経済産業省
(2)企業の設備投資 ・世界的に下がっている。1990年まで日本は世界一の設備投資大国。【元データ】経済産業省
(3)人材投資 ・アメリカはGDP比2.5%、欧州は1〜1.2%、日本は0.1% 【元データ】経済産業省
ファクトの整理
日本にはネットで1,000兆円の金融資産がある。この資産を生産性向上へ活かせるか?島国の歴史上、減点方式(コスト削減)の精神的文化が築かれやすい。選挙制度が人口ボリューム世代の影響を受けやすい。人口ボリューム世代が国策としての生産性向上を選択するのか?政府には最低賃金を引き上げる切り札があるのか?現実的に多くの日本企業が最低賃金を毎年高めるための生産性向上投資を積極的に行うことは出来るのか?